「毒を食らわば皿まで」といったところか。二〇〇九年六月に公募増資で二千九百八十七億円を調達したばかりの東芝が、相次ぐ大型公募に対して強まる市場の不満をよそに、何やら再増資に打って出そうな気配だ。六カ月間の新株発行禁止期間が十二月で解除となったうえに、佐々木則夫社長も周囲に「実は一部の機関投資家から『（戦略が明確な）お宅の株なら、もっと引き受けられる』と言われている」と漏らすなど、さらなる資本調達への意欲をにじませている。

　事情通によると、水面下で画策されているとされる再増資案では、〇九年九月末で一三・五％と総合電機最低水準にとどまっている自己資本比率を二〇％程度にまで引き上げることを狙っているという。同社のこのところの株価推移は五百円前後。これをベースに単純計算すると、発行株式数七億株、調達額は三千五百億円規模にのぼることになる。表明時期は「一月中」との見方が有力だ。

　とはいえ、増資となれば今期二度目。前回の増資分と合わせると、〇九年三月期末からの希薄化率は四七％超にも達する見通しで、瀬踏みを誤ると市場からとんだしっぺ返しを食らうことにもなりかねない。といって、三度も四度も小出しに増資を繰り返すのも経営戦略の欠如ぶりをさらけ出しているかのようで、これまた愚の骨頂。東芝内部からは「批判に目をつむってでも、押し切るべき」といった強硬論もちらほら。