ＮＴＴ社長の澤田純は、ＮＴＴドコモの二〇二〇年十二月二十五日の上場廃止に、どんな感慨を抱いただろうか。グループ総帥としての矜持を深めたか、いや、密かに慙悔の念を噛み締めていたかもしれない。
〈悲願のＮＴＴ再統合の代償は予想以上に大きい……〉
　稼ぎ頭ドコモの社長に腹心の井伊基之を送り込み、大枚四・二兆円をはたいたＴＯＢ（株式公開買い付け）も無事成立、完全子会社化を成し遂げた。しかし、首相・菅義偉からは上場廃止を待たず、手形の割引を求めるように呵責ない値下げ圧力が続く。携帯電話料金を首相の胸三寸で決まる「公定価格」にしてしまった罪は極めて重い。そこには、澤田のいくつかの誤算がある。
　そのひとつがドコモの主力ブランドの大容量プランの値下げだ。十二月十八日に発表されたが、多くの通信関係者からは拍子抜けの声が上がった。
「やる気が感じられない」
　新料金は、超高速・低遅延の第五世代（５Ｇ）移動通信サービスの場合、データ使い放題で月額六千六百五十円。ＫＤＤＩ、ソフトバンクの競合二社の料金に比べ約二千円も安い野心的な・・・