三菱商事に向けられる市場の眼差しは厳しい。ある証券関係者はこう言い放つ。
「１・２兆円に根拠はあるのか。新中経は“張子の虎”だろ」
　２０２７年度に連結純利益１・２兆円を目指す、三菱商事の３カ年の中期経営戦略が波紋を呼んでいる。発表当日の４月３日はあいにくトランプ関税の衝撃と重なり、市場はほとんど反応しなかった。株価の低迷に歯止めは掛かっていない。
　同社の24年度純利益は９５００億円の見通しだが、ローソンの株式再評価益など一過性利益が多くを占め、実質純利益は６５００億円と前期比33％の減益。三井物産（９２００億円水準）、伊藤忠商事（８２００億円水準）に大きく水を開けられているのだ。３年間で倍増に近い利益底上げは可能なのか―。
　仕掛けは、新中経が唯一コミットした「12％以上」のＲＯＥ（自己資本利益率）にある。現行10兆円の自己資本に０・12を掛ければ、単純に１・２兆円が導かれる。同社の中西勝也社長は「コンサバティブな当社らしく、達成可能な数字を掲げた」とＲＯＥ12％に自信をみせた。実際、今期25年度は１兆円の自社株買い・・・