トランプ関税の逆風を受けながらも好業績を続けるトヨタ自動車。この関税の影響で１・４兆円の減益要因になるものの、今年度に見込む営業利益は３兆円を軽く超える。稼ぐ力は相変わらずだ。だが、この高収益を果たしてトヨタはいつまで発揮できるのか。というのも今、クルマづくりを支えるサプライヤー、中でもティア２以下の弱体化が深刻だからだ。「経営体力に、赤信号が灯っていると見るべき日本のサプライヤーが珍しくない」との声が自動車アナリストから上がっている。
　事実、サプライヤーの業績低迷は目を覆うほどだ。昨年のサプライヤー全体の平均営業利益率は１・４％（帝国データバンク調べ、以下同）。製造業全体の１・８％を下回っている。このうちティア２とティア３を見ると、それぞれ１・３％、０・６％しかない。まさに限界ギリギリの経営状態だ。想定外の何かが起これば、容易に赤字転落してしまう。同年度にトヨタは５兆円に迫る営業利益と約10％の営業利益率を叩き出している。今のトヨタとサプライヤーの関係は格差の象徴と捉えられても仕方がないだろう。
　実は、２０１８年時点ではサプライヤー全体の平均営業利益率は３・・・・