リーダーの真価は、組織が危機に瀕した時にこそ問われる。
　私は、米連邦捜査局（ＦＢＩ）で、最高人事責任者（ＣＨＣＯ）などを務め、最終的にはＦＢＩ最高情報責任者（ＣＩＯ）としてキャリアを締めくくった。
　その間、私は多くの民間企業が抱える「不備」について常々危機感を持っていた。それは、危機対応、被害軽減に関するリハーサル（訓練）済みの計画がないことだ。現場レベルや幹部、取締役会レベルで段階的に構築された、危機対応計画が欠如している企業が多い。
　多くの企業は、セキュリティ事案などインシデントが発生した場合の対応計画を、文書としては用意していた。だがそれらの計画を実践的に訓練するケースは稀で、実際にことが起きた時に計画通り生かされることも少ない。意思決定の権限が曖昧なために、法務やＩＴ、広報、そして経営陣の足並みが揃わず、対応を議論するためだけに時間が浪費されてしまう。
　優れた組織では、事前に定義された意思決定の基準と段階的なトリガー（契機）があり、 いつ、どのような行動をとるべきかが明確になっていた。問題が発生した際、システムをシャットダウンす・・・