日本では認知症患者が急増中だ。二宮利治・九州大学大学院医学研究院教授（衛生・公衆衛生学）の研究によれば、２０２２年の高齢者（65歳以上）における認知症の有病率は12・３％で、35年には15・０％まで増加すると考えられている。だが世界では、先進国で患者は減っている。生活習慣病対策により、認知症克服の道筋が見えつつある。
　米デューク大学を中心とした研究チームが５月20日に『英国医師会誌』（ＢＭＪ）に発表した研究は興味深い。66歳以上の米国公的医療保険（メディケア）受給者約５００万人を対象に、15～21年の認知症の発症率と有病率を分析した。この間、年間の発症率は３・５％から２・８％に低下した。この研究は、米国で認知症の新規発症がピークアウトした可能性を示唆している。
　22年11月には、米国のランド研究所が、『米国科学アカデミー紀要』に、「米国高齢者縦断調査」に登録された２万２４４２人の高齢者（65歳以上）のデータを分析した結果を発表した。認知症有病率は２０００年の12・２％から16年は８・５％まで減少していた。この研究もデューク大学の研究も、人種間の格差は減少傾向を・・・